無料VPNを使う前に確認したい5つの点|IPAの資料とProton VPN公式の記載で読む、仕組み・ログ・制限・使う場面

無料VPNの確認点

「VPN 無料」で検索すると、無料で使えるアプリやサービスがいくつも見つかります。ただ、お金がかからないものを選ぶときは、費用がかからない代わりに、何が制限され、何をご自身で確かめておく必要があるかを先に知っておきたいところです。この記事は、無料VPNを「使うべき」「使うべきでない」と判断するものではありません。使う前に確認したい5つの点を、IPA(情報処理推進機構)の資料と、Proton VPNの公式ページで確認できる範囲で、順番に整理したものです。

確認日は2026年11月5日(日本時間)です。条件や記載は変わることがあります。特定のVPNの安全性を保証も否定もしません。また、この記事は実際に無料VPNを契約して使った体験談ではなく、公開資料を読んで確かめる順番を整理したものです。通信速度や使い心地の感想は書いていません。

目次

先に結論|確認する5つの点

  1. 提供元:運営している会社・団体は誰か。公式サイトやアプリの提供元の表示に、会社の情報があるか。
  2. 費用の仕組み:無料で提供できる理由が、公式ページに説明されているか(有料プランの利用者が支える、など)。
  3. ログ方針:プライバシーポリシーなどに、記録する情報と記録しない情報がどう書かれているか。第三者による監査の記載があるか。
  4. 制限:同時に使える台数、データ量、速度、接続できる国やサーバー。ページによって書き方が違わないか。
  5. 使う場面:どの通信に使い、どの通信には使わないか。ログインや決済など重要な情報を、どの回線で扱うか。

以降の章では、まずVPNという技術が何をするものかをIPAの資料で確認し、その上で5つの点を順に見ていきます。途中の例には、無料プランの記載をまとめて確認できたProton VPNの公式ページを使います。これは「Proton VPNをすすめる」という意味ではなく、公式の文言を実際に読む手順を見せるための例です。

無料のサービスでは足りないと分かった人は、有料プランの条件を先に見ておくと比べやすくなります。

そもそもVPNは何をする仕組みか|IPAの用語解説書から

IPAの「情報セキュリティ10大脅威 知っておきたい用語や仕組み」(2022年5月)には、VPN(Virtual Private Network)の項目があります(IPA:知っておきたい用語や仕組み)。この資料は、テレワークで自宅から会社のシステムを使う場面を例にしています。

資料によると、組織が拠点間で通信するときは、専用の設備を使う専用回線を用いる場合もあります。ただし専用回線の導入には、公衆回線より大きなコストがかかります。そこでVPNという技術を使って通信を暗号化すると、公衆回線をあたかも専用回線であるかのように利用でき、専用回線を敷くより安価で、公衆回線より安全性の高い通信環境にできる、と説明されています。

仕組みの説明も具体的です。テレワークで自宅のPCから会社のシステムを使う場合、会社側にVPN用の機器を、自宅のPCにはVPN用のソフトウェアを導入し、そのVPN用の製品を介して通信します。通信は公衆回線(インターネット)を通りますが、VPN用の製品の間はトンネルでつながっているようなイメージになり、インターネットにつながっている他の利用者からは、トンネルの中の通信内容を見られないようになる、とされています。

ここで大切なのは、この説明が「会社が用意した機器と、自宅のソフトウェア」の組み合わせを前提にしている点です。個人が契約するVPNサービスでは、トンネルの出口にあたる設備を運営するのは、そのサービスの事業者です。通信が事業者の設備を通る以上、「誰がその設備を運営しているか」「通信の何が記録されるか」が、利用者にとって新しい確認事項になります。これが、この記事で5つの点を並べる理由です。筆者の整理であり、IPAの資料がそう述べているわけではありません。

VPNは「安全」と言い切れるか|IPAが挙げる注意

同じ資料には、「VPNは安全?」という見出しもあります。一般的にVPNを利用することで安全性の高い通信が可能ですが、仮にVPN用の製品に脆弱性が存在する場合は、それを悪用した攻撃が行われるおそれもある、と書かれています。さらに、利用しているVPN製品に脆弱性がないかの確認や、発見された脆弱性への対策は、日々継続して実施する必要があるとされています。

個人が無料のアプリを使う場合に置き換えると、「アプリを最新の状態に保つ」「提供元がアップデートを出し続けているかを見る」といった点が、確認事項に加わります。これも筆者による読み替えです。無料アプリは、アップデートの案内や問い合わせ窓口が見つけにくい場合もあるため、インストールの前に、公式サイトに更新の情報や連絡先があるかを見ておくと安心です。

使う場面を決める|公衆Wi-Fiの資料から

無料VPNを探す人の多くは、外出先の公衆Wi-Fiで使うことを考えているはずです。IPAの「テレワークを行う際のセキュリティ上の注意事項」(最終更新日:2026年6月4日)には、公衆Wi-Fiを利用する場合の注意として、次の2点が並んでいます(IPA:テレワークを行う際のセキュリティ上の注意事項)。

  • 公衆Wi-Fiを利用する場合は、パソコンのファイル共有機能をオフにしてください。
  • 公衆Wi-Fiを利用する場合は、必要に応じて信頼できるVPNサービスを利用してください。

ここでも、VPNは「信頼できる」ものを「必要に応じて」使う、という書き方です。VPNなら何でもよい、とは書かれていません。1つ目のファイル共有機能のオフは、VPNを使うかどうかに関係なく、すぐにできる対策です。

もう少し詳しい資料として、IPAの「公衆無線LAN利用に係る脅威と対策」があります(IPA:公衆無線LAN利用に係る脅威と対策)。この資料は、2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催を見据えた時期に、2015年度の意識調査などを基に作られたものです。スマートフォンやタブレットが中心で、今のOSやアプリの状況とは違う部分があります。それでも、脅威の整理は今も参考になります。

公衆無線LANの主な脅威

この資料は、公衆無線LANの脅威として次のようなものを説明しています。

  • 盗聴:自分宛てではない無線通信を傍受して悪用すること。アクセスポイント(AP)と端末の間の通信が暗号化されていない場合は、第三者に傍受されると通信内容を知られるおそれがある。暗号化されていても、SSIDと暗号化キーを不特定多数で共有するようなフリーWi-Fiでは、第三者が復号に必要な情報を得られるため、盗聴される可能性はある、とされています。
  • 悪意のAP:実在する正規のAPと同じSSIDと暗号化キーを設定した、通信内容を盗む目的のAP。過去に接続した正規のAPの情報が端末に保存されていると、悪意のAPを認識したときに自動的に接続してしまう、とされています。
  • 偽の認証画面:悪意のAPが、実在するウェブサービスを装った偽の認証画面を表示させることがある、と説明されています。ショッピングサイトのIDとパスワードを知られると、身に覚えのない商品の代金を請求される被害が考えられる、という例も挙げられています。

VPNが効く範囲

同じ資料は、対策としての暗号化、認証、AP接続アプリ、VPN通信を比較する表を載せています。その中でVPN通信は、盗聴への効果が「高い」、悪意のAPへの効果が「条件次第」、という扱いです。VPN通信を使うと、VPNを経由して接続したサイトの情報(URLなど)や入力内容がすべて暗号化の対象になり、APの暗号化方式や接続先サイトのSSL対応の有無を特に意識しなくても盗聴の対策ができるため、利用者のメリットは大きい、と説明されています。万が一、悪意のAPに接続してしまった場合の盗聴にも有効だとされています。

一方で、この資料は、VPN通信の利用にはVPNサーバーの設置や事前のVPNサービスの契約が必要で、利用者とサービス提供者の双方に、作業面・費用面のコストの懸念がある、とも書いています。つまり、VPNは「費用や手間がかかる対策」として位置づけられています。無料のサービスが「費用の懸念」を軽くしてくれるとしても、その分、5つの確認が必要になる、というのが筆者の整理です。

VPNが使えないときの考え方

IPAの公衆無線LAN資料は、何らかの理由でVPN通信ができない場合の要点も書いています。それは「第三者に知られては困る情報は入力および表示をしない」ことです。たとえばIDやパスワードを入力しなければならないサイトへのアクセスを控えるなど、万が一盗聴されても、そのサイトへの不正ログインといった被害に発展しないよう、外部に漏れても影響のない情報のやりとりに限る、と説明されています。外出先で重要な情報の入力が必要になってしまった場合は、携帯電話回線を利用するなど、通信の内容に応じて公衆無線LANを使えるかどうかを判断することが重要、とされています。

つまり、VPNが使えない、あるいはVPNを信頼できないときは、重要な入力をその場で行わないのが基本です。無料VPNを入れること自体が目的ではなく、「重要な情報を、どの回線で扱うか」を決めることが目的になります。

意識調査の数字が示すこと

同じ資料には、2015年度の調査の数字も載っています。公衆無線LANなどのフリーWi-Fi接続時に利用しているサービスでは、ホームページやブログの閲覧が83.0%で最も多い一方、ネットショッピングなどの利用が32.4%、インターネットバンキングなどの利用が11.3%と、金銭の処理が発生するサービスを使っている割合も少なくない、と書かれています。また、総務省の調査として、公衆無線LAN利用時の脅威の認知度は全体の半数を上回る64.8%である一方、対策の実施率は47.1%と半数に満たず、十分な対策がなされていないと言える、とされています。

調査は10年ほど前のものなので、現在の数字とは限りません。ただ、「知っていても対策していない人が多い」という傾向は、無料VPNを選ぶ前に自分の使い方を見直すきっかけになります。ご自身が外出先でしていることを、「閲覧だけ」「ログインする」「買い物や振込をする」に分けてみてください。

確認点1|提供元:運営しているのは誰か

1つ目は、サービスを運営している会社や団体です。VPNを使うと、通信はVPN事業者の設備を経由します。通信の暗号化が機能していても、事業者の側では、接続の記録や、アカウントの情報を持てる立場にあります。そのため、事業者がどこの誰か、どの国に拠点があるかは、基本の確認事項です。

Proton VPNの公式の無料VPNのページ(Proton VPN:無料VPN)の下部には、運営会社の表示として「Proton AG」、所在地としてスイスのジュネーブ(Route de la Galaise 32、Plan-les-Ouates)が載っています。ページには「スイス拠点」の表示もあります。確認の作業としては、こうした会社名・所在地・連絡先が、公式サイトの下部やプライバシーポリシーで確かめられるかを見ます。

アプリストアの説明欄や、広告サイトの紹介文だけで、提供元を判断しないようにしたいところです。公式サイトを自分で開き、会社情報のページ、プライバシーポリシー、利用規約の3つがそろっているかを見ます。見つからない、あるいは書かれている会社名が見つからない場合は、その時点で使用を見送る理由になります。

確認点2|費用の仕組み:なぜ無料で提供できるのか

2つ目は、無料の理由です。サーバーの維持には費用がかかります。それなのに無料なら、費用を誰が負担しているのかが、説明されているかを見ます。

Proton VPNの無料VPNのページには、無料でアクセスを提供することは「使命の一部」であり、無料VPNサービスは有料ユーザーの支援によって支えられていると書かれています。そのうえで、使命を支援する場合はアップグレードを検討してほしい、と案内されています。

この記載から分かるのは、あくまで「公式がそう説明している」ということです。説明が事実かどうかを、外から確かめることはできません。だからこそ、他の確認点(ログ方針、第三者の監査、制限の書き方)と合わせて見ます。費用の仕組みの説明が一切ない無料サービスは、その分だけ判断材料が少ない、ということになります。

もう1つ、無料プランと有料プランの違いも、費用の仕組みを理解する手がかりになります。Proton VPNの無料のページでは、有料にすると使える機能(プレミアム機能)として、P2Pサポート、Secure Core機能、安全なストリーミング、NetShield Ad-blocker(トラッカーやマルウェアもブロックできるDNSフィルター)、最大10台のデバイスの同時接続などが並んでいます。無料プランでできることと、有料にしないとできないことを、導入の前に見分けておくと、あとで「思っていたのと違う」となりにくくなります。

費用の仕組みを確かめたあとは、有料側の公式の説明と並べて読むと違いが分かります。

確認点3|ログ方針:何を記録し、何を記録しないか

3つ目はログ(記録)の方針です。VPNを使うと、閲覧しているサイトや接続時間などの情報が、事業者の側に渡り得ます。事業者がそれを記録するのか、しないのか、記録するならどの範囲かは、サービスごとに文書で確かめるしかありません。

「ノーログ」は、書かれている範囲で読む

Proton VPNのサポートページ「Does Proton VPN keep logs?」(Proton VPN:ログを取っていますか)には、厳格なノーログポリシーを実施している、と書かれています。具体的には、次のものを記録しない、と箇条書きされています(英語の原文を筆者が訳したものです)。

  • 閲覧したウェブサイト
  • 通信やその内容
  • IPアドレス
  • セッションの長さ
  • 位置に関する情報

また、メンテナンスやトラブル対応に必要なデータは、完全に管理しているベアメタルサーバーのフルディスク暗号化で保護している、スイスの法的枠組みの下では強制的にログを取る義務もない、とされています。さらに、2019年にログの提出を命じられた法的事案があったが、ログが存在しないため応じられなかった、ポリシーは外部の独立した専門家により検証されている、とも書かれています。アプリはすべてオープンソースで、独立した監査を受けている、という記載もあります。

ここで注意したいのは、これらの記載はすべて事業者自身の説明だという点です。この記事では、記載の内容を紹介するだけで、それが事実かどうかを検証していません。「第三者の監査の記載がある」ことと、「その監査の中身を自分で確認した」こととは別です。監査報告書を探して読む手間をかけるかどうかは、使う目的の重要度次第で決めてよい、というのが筆者の考えです。

プライバシーポリシーで、記録する情報も見る

プライバシーポリシー(Proton VPN:プライバシーポリシー、最終更新2025年7月30日の表示)には、Proton VPNはノーログのVPNサービスであり、利用時に、トラフィックや通信内容を記録しない、特定のデバイスやプロトコル、アプリを差別しない、インターネット接続を制限(スロットル)しない、と書かれています。無料のVPNサービスも、このノーログポリシーの対象だと明記されています。

一方で、アカウントの維持に必要な情報は管理している、という前提も読み取れます。サポートページにも、保存している情報(アカウント情報など)の詳細はプライバシーポリシーにある、と書かれています。ポリシーによれば、この情報は、Protonが所有・運営するサーバーで暗号化された形式で保存され、サーバーはスイス、ドイツ、ノルウェーに限られる、とされています。「ログを取らない」と「何も保存しない」は同じ意味ではない、という点に気をつけたいところです。

確認の手順としては、①ノーログの記載がある文書の名前と更新日を控える、②その文書に「記録しない」と書かれている項目と、「保存する」と書かれている項目の両方を見る、③第三者の監査の記載があれば、誰がいつ行ったと書かれているかを見る、の3つです。

確認点4|制限:台数・データ量・速度・サーバー

4つ目は制限です。無料プランでは、同時に使える台数、データ量、速度、接続できる国やサーバーなどに、制限がかかっていることが多いと言われます。ただし実際の内容はサービスごとに違います。ここも、公式の文書で確かめます。

項目Proton VPN無料のページの記載有料の「VPN Plus」の記載(同じページ)
同時に使える台数1台のデバイス10台のデバイスを保護(最大10台のデバイスを同時に接続)
広告広告なし—(ページ上は記載なし)
ログログなし(厳格なノーログポリシー)—
データ量・速度「データや速度の制限がありません」「無制限、ずっと無料」帯域幅を無制限に利用/最高の通信速度を利用
サーバー(無料のページに国数の記載は確認できず)140か国以上、20,000台以上のサーバー(別の欄では110以上の国から選べるとも記載)
無料の基本機能キルスイッチ、Stealth VPNプロトコル、ブロックされたコンテンツへのアクセスP2Pサポート、Secure Core、NetShield、安全なストリーミングなど(プレミアム機能)

表は、2026年11月5日に確認したProton VPNの無料VPNのページ(日本語)の記載をまとめたものです。有料プランの価格は、このページの取得時には金額部分がプレースホルダーの表示($XX.XX)になっていたため、記事では扱っていません。実際の料金は、ご自身で公式の料金ページを見てください。

同じ会社でも、ページによって書き方が違うことがある

制限の確認で見落としやすいのが、ページごとの書き方の違いです。Proton VPNの日本語の無料VPNのページには、無料プランについて「データや速度の制限がありません」と書かれています。一方、プライバシーポリシーには、無料のVPNサービスは一般的に速度制限はないが、過剰な利用があった場合には、全ユーザーのサービス品質を保つため、速度制限を課す権利を留保していると書かれています(英語の原文を筆者が訳したものです)。

これは矛盾というより、「通常は制限なし。ただし過剰な利用では制限することがある」という条件付きの書き方が、ページによって省略されている、と読むのが自然です。ただし、どちらがご自身の使い方に当てはまるかは、一方のページだけでは分かりません。動画の長時間視聴やファイルの大量ダウンロードなど、負荷の大きい使い方をするなら、規約・ポリシー側の条件まで確認しておく必要があります。

台数の制限も、使い方に直結します。無料の「1台のデバイス」という記載は、スマホとパソコンの両方で使いたい人にとって、そのままでは足りない可能性があります。複数の端末で使いたい場合は、有料プランを検討することになります。

台数・データ量・速度の制限が使い方に合わない場合は、制限のない有料プランの記載を確認できます。

確認点5|使う場面:何に使い、何に使わないか

5つ目は、使う場面です。これまでの4つの点は「サービスの側」の確認でした。5つ目は「利用者の側」で決めることです。

Proton VPNの無料のページには、できることの1つとして、公共Wi-Fiまたは安全でないWi-Fiを使うときに、すべての活動を暗号化して、サイバー犯罪者に読み取られないようにする、という説明があります。前の章で見たIPAの資料も、公衆無線LANでの盗聴への対策としてVPNを位置づけています。両者は同じ方向の説明です。

ただし、VPNを使えば何でも安全になる、という話にはなりません。IPAの資料の整理に照らすと、次のように分けて考えられます(以下の分け方は、筆者による整理です)。

場面考え方根拠・補足
ニュースやブログを読むだけ重要な情報を入力しないため、リスクは相対的に小さいIPAの資料は「外部に漏れても影響のない情報」に限ることを勧めている
公衆Wi-FiでログインするVPNを使うか、携帯電話回線に切り替えるかを選ぶIPAの資料は、重要な入力が必要な場合は携帯電話回線の利用を含めて判断するよう述べている
買い物・振込・クレジットカード番号の入力VPNが信頼できると確認できないなら、公衆Wi-Fi上では行わないIPAの資料は、金銭の処理が発生するサービスの利用も少なくないと指摘している
VPNの事業者が信頼できるか未確認重要な入力は避ける。無料のVPNを入れても、確認点1〜4が済むまでは補助的な対策と考えるIPAのテレワーク資料は「信頼できるVPNサービス」と書いている

自宅や職場の回線でVPNを使う場合は、また別の事情があります。職場のテレワークでは、会社が指定したVPNを使うのが基本で、個人が契約した無料VPNを業務の通信に使ってよいかどうかは、会社の規則に従ってください。この点は、記事で判断できません。

確認の順番が決まったら、有料の候補は公式のプラン表で確かめます。

使う前の確認の順番|チェックリスト

ここまでの内容を、実際に確認するときの順番に並べ直します。1つの無料VPNにつき、10分ほどで一通り見られるはずです。

  1. 公式サイトを自分で開く(広告や紹介記事のリンクではなく、検索して公式のドメインを確かめる)。
  2. 会社情報・所在地・連絡先を探し、運営している会社名を控える。
  3. 無料で提供できる理由の説明があるか、無料プランと有料プランの違いを見る。
  4. プライバシーポリシーを開き、「記録しない」項目と「保存する」項目の両方を読む。更新日も控える。
  5. 第三者の監査の記載があれば、誰が・いつ行ったと書かれているかを見る。
  6. 同時接続台数、データ量、速度、サーバーの制限を、ページ・規約・ポリシーの3か所で突き合わせる。
  7. 使う場面(閲覧のみか、ログインか、決済か)を決め、重要な入力をどの回線で行うかを決める。
  8. アプリを入れたら、アップデートの案内が来るか、問い合わせ窓口があるかを確かめる。

ここまでを確認しても、不安や疑問が残るなら、そのVPNは使わない、という選択も十分にあり得ます。使わないことは、損ではありません。重要な入力は携帯電話回線で行う、といった別の方法もあります。

「無料のまま続けるか、有料に切り替えるか」で迷う場合は、返金条件を見てから決められます。

よくある質問

無料VPNは、使わないほうがよいですか。

この記事では、使うべきかどうかは判断していません。提供元・費用の仕組み・ログ方針・制限の4点を公式の文書で確認したうえで、ご自身の使い方に合うかを、ご自身で判断してください。

「ノーログ」と書いてあれば大丈夫ですか。

書いてある範囲が、事業者自身の説明にとどまる点に注意が必要です。この記事で見たように、「ログを取らない」の対象と、アカウントの維持に必要な情報の保存は、別の話です。プライバシーポリシーと、第三者の監査の記載もあわせて見てください。

IPAの資料は、特定のVPNをすすめていますか。

いいえ。IPAの資料が述べているのは、VPNという技術の説明と、公衆Wi-Fiでは「必要に応じて信頼できるVPNサービスを利用」することです。特定のサービスの名前はありません。「信頼できる」かどうかをどう確かめるかが、この記事で取り上げた5つの点です。

海外の動画配信を見るために無料VPNを使ってよいですか。

この記事では、その目的の使い方は扱いません。各配信サービスの利用規約を、ご自身で確認してください。

公衆Wi-Fiの前に、VPNなしでできる対策はありますか。

IPAのテレワーク資料は、公衆Wi-Fiを利用する場合にパソコンのファイル共有機能をオフにすることを挙げています。公衆無線LANの資料は、重要な情報を入力しないこと、携帯電話回線を使うことを挙げています。いずれも、無料でできます。

最後に、無料から有料へ切り替えるときの手順は、公式のサポートで確認できます。

この記事の確認範囲について

確認したのは、IPAの3つの資料と、Proton VPNの公式ページ3つ(日本語の無料VPNのページ、サポートの「ログを取っていますか」、プライバシーポリシー)です。確認日は2026年11月5日(日本時間)です。Proton VPN以外の無料VPNは、今回確認していません。特定のサービスについて、使うべきかどうか、安全かどうかを判断するものではありません。また、記載のないことは「ない」と断定していません。

IPAの「公衆無線LAN利用に係る脅威と対策」は、2015年度の調査を基にした古い資料です。調査の数値は当時のものです。VPNの技術や、公衆Wi-Fiの暗号化の状況は、その後も変わっています。公式の最新の案内もあわせてご覧ください。

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この記事の主な出典(2026年11月5日確認)

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この記事を書いた人

用途、対応端末、接続先、通信方式、同時接続、プライバシー方針、料金、更新・解約条件を同じ順番で確認できるよう情報を整理しています。

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